2017年12月13日(水)
「未来の学びフォーラムin川根本町」を開催しました

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川根本町長 鈴木 敏夫(すずき としお)
フォーラムの概要
ZOHO University(ゾーホーユニバーシティ)との遠隔コミュニケーション
川根高等学校生徒15人を5グループに分け、ZOHO UniversityのPraveen(プラヴィーン)氏のサポートによりZOHO University生徒と英語による遠隔コミュニケーション授業を行いました。
ZOHO Universityは、インド国内においてチェンナイとテンカシにキャンパスがあります。当日は川根高等学校を含め3拠点をインターネットでつないで、5グループ同時にそれぞれのグループがパソコンを通じてコミュニケーションを図りました。
(注釈)ZOHO University
オンラインでビジネスアプリケーションを提供しているZOHO Corporationの社内教育機関。ZOHO Corporationの日本法人「ゾーホージャパン株式会社」(本社:横浜市)が2017年4月、川根本町内にサテライトオフィスを開所しました。

川根本町が進めるICT教育「川根本町モデル」の紹介
2017年9月から開始したICT教育「川根本町モデル」について、町教育委員会宮島管理主事が説明しました。
導入開始から1か月間における授業風景をまとめた約13分の動画を放映し、その後、川根本町が目指す教育について「川根本町教育大綱」を示しながら、ここまで進めてきた「キャリア教育」「RG(連携グループ)授業」とICT教育との関係について説明しました。ICTは子供たちの興味を引きつけ、発想を引き出し、「深い学び」へと到達させるためのツールとして活用されることが期待されています。
川根本町では、2017年5月から7月にかけて町立小中学校の普通教室、特別教室、体育館、グラウンドなどのすべてのエリアをWi-Fi化し、8月には教員のIT機器操作研修を行い、9月からのICT授業に備えてきました。
児童生徒1人1台のiPad、学級ごとに電子黒板・書画カメラを配備し、オリジナルの教材作成アプリ「川根シード」を採用するなど、県内でも先進的なICT教育を推進しています。